TicTockの使用について、米国やカナダのみならず、日本でも話題になっており、インドと同様に禁止の方向で議論されています。
TicTockのみならず中国アプリを使用することで、中国への情報流出を懸念されておりますが、こうした使用制限については、企業でどこまで行うのがよいのかが悩ましいところです。
多くの企業では、ソーシャルメディア ガイドラインを設けて、ソーシャルメディア ポリシーを社内外に公開しております。TickTockなどのSNSは、個人情報、機密情報の流出や、著作権侵害などのセキュリティリスクを考えれば、すべて禁止することが一番安全ですが、ソーシャルメディア マーケティングによって、得られるメリットも大きいことがわかっています。
SNSは、ソーシャルメディアのひとつであるといわれていますが、Lineのように個人間のコミュニケーションに重点を置き、クローズされた世界での交流が主体です。そのため、企業ではLine@なども活用して顧客満足度の向上やメルマガ告知等、マーケティングツールとして有効利用できるメリットがあります。
ソーシャルメディアは、従来のTVやラジオの一方向に情報発信するマスメディアと違い、インターネットによって情報を発信する人と受信する人が双方向に繋がっていいます。そして、マスコミ関係者でなくても、誰もが比較的簡単に、情報の受け手にも、発信する側にもなることができ、「バズる」という言葉が使われている通り、相互作用によって情報の拡散を起こすことができることも大きな魅力です。
TickTockを例にとれば、個人発信のエンタメ要素が強いため、情報漏洩のセキュリティリスク以外にも、従業員のモラルを心配して企業は使用制限したいところですが、これほどに流行ってきてしまうと、広告宣伝のマーケティング目的で使用するメリットもかなり大きいのが実情です。
ソーシャルメディアがマーケティング手法として注目されている理由は、従来のマスメディアは巨大な資金や組織が必要であることと、ターゲットを絞った広告宣伝が難しかったのに対し、情報の受け手は興味がある人が特定の分野に集まるため、企業が狙う顧客層に特化して情報発信しやすい点があります。そして、無理に広告費をかけなくても、情報のコンテンツ次第で、ユーザの共感や拡散が期待できるところです。
ソーシャルメディアは、BtoCのマーケットでは絶大に必要とされていますが、YouTubeがすでに製品の使用方法の解説や、PR動画で活躍しているように、今後はBtoBマーケットでも重要な存在になるでしょう。だからこそ、企業はソーシャルメディアとの付き合い方を真剣に考え、活用していくことが今後の発展に重要な要素となっていくでしょう。
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