在宅勤務という劇薬

2019年の末頃に発生した新型コロナウイルスは、2020年に入って更に感染の拡大が続いていることから、従業員を守り事業継続のために、多くの企業で時差出勤や、在宅勤務などを推奨し始めました。

2020年には、東京オリンピック・パラリンピック期間中の交通の混雑を緩和しようという動きもあり、まずは、大手企業を中心に時差出勤の導入が広がりをみせています。

時差出勤の場合は、通勤電車の混雑緩和はもちろん、子育てのために出社時間を変更することができるなど、個人の都合を優先してアレンジできるメリットもありますが、様々なバリエーションに対応するために、管理コストが増えたり、顧客対応時の連絡が取りづらいなどのデメリットもあります。
一方、在宅勤務については、新たにフルリモート宣言を出す会社も現れ、テレワークの実施が加速されてきています。
実際に、在宅勤務を実施した企業の感想でも、こうした勤務形態に替わっても業績に影響がなかったと評しているところもあり、職種にもよりますが仕組みを整えた企業では、必ずしも家賃を払って、わざわざ事務所を借りる必要がなくなりそうです。
在宅勤務も、通勤に費やされていた分の時間の余暇が増え、自由度が増すというメリットばかりでなく、利用者にとっても、自己管理がたいへんになりかえって体重が増えたり、必要以上に労働してしまったり、仕事仲間との意思の疎通が取りづらくなったりとデメリットも多いようです。
実際に在宅勤務が可能になると、労働時間を管理するよりも、アウトプットされた仕事の成果が重要視されます。こうなると、社内にいる人を呼びつけては、先輩風を吹かせて会議や説教が多かった経験豊富な年配者が、家での仕事ではアウトプットが出せず、ますます存在意義が問われ、更に会社にとってお荷物扱いとなってしまう可能性があります。
このような成果が出せない社員がいる会社は、やはり、働き方改革という名のもとに、過去の栄光にすがって、既得権益のように自分の立場に固執して、自ら新しいものを取り入れて変化することを望まない後ろ向きな人達をあぶりだし、旧態依然とした悪しき体質を変えることができる絶好の機会となるかもしれません。

こうしたことを考慮すると、企業に勤めている人たちにとってテレワークは、単に在宅勤務で楽になるという考えを捨て、本来、自らがどのようなアウトプットで企業に貢献出来ているのか、それを見つめ直す良い機会となるでしょう。

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